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Posts in category 新聞記事・学会情報から

野草アザミの成分に「アルツハイマー改善効果」…国立循環器病研究センター

5月13
2017
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野草の一種から取れる物質に、アルツハイマー病の症状を改善させる効果があると、国立循環器病研究センターの斉藤聡医師(脳神経内科)らのチームが4日、英国の神経疾患専門誌に発表した。マウスの実験で確認した。
人の場合、軽度の患者で効果が期待できるとし、今年度内に薬の開発へ向けた臨床試験(治験)の開始を目指す。
アルツハイマー病患者の多くは、異常たんぱく質の「アミロイドβ(Aβ)」が脳内の血管周辺で結びつき、塊となって蓄積することで、認知機能や血流が低下する。
野草のアザミの成分で、「タキシフォリン」と呼ばれる物質には、Aβ同士が結びつくのを防ぐ働きのあることが知られている。実験で、アルツハイマー病のマウスに、この物質を混ぜた餌を食べさせたところ、何もしないマウスに比べ、塊となったAβの量が、約4分の1に減少した。記憶力を調べるテストでも通常のマウスと同等の成績を保った。
脳血管障害に詳しい星ヶ丘医療センター(大阪府枚方市)の松本昌泰病院長は「人でも有効であれば、血管周辺の異常たんぱく質の蓄積を防ぐことで、アルツハイマー病の予防や進行を防ぐことも期待出来る」と話す。

(2017年4月5日 読売新聞)

ブロッコリーの新芽の成分に肥満や糖尿病予防効果―金沢大の研究グループ

4月12
2017
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ブロッコリーの新芽(ブロッコリースプラウト)に多く含まれる「スルフォラファン」が肥満を抑え、また、インスリン抵抗性や血糖値の上昇を抑制し糖尿病の予防に働く可能性があることを、金沢大学脳・肝インターフェースメディシン研究センターの太田嗣人氏らの研究グループがマウスを用いた実験で突き止めた。スルフォラファンは脂肪細胞の褐色化を促してエネルギー消費量を増やすほか、肥満型の腸内細菌叢を改善することがわかった。
この知見はカゴメ株式会社との研究で明らかにしたもので、ブロッコリースプラウトを食べることで肥満や2型糖尿病といった生活習慣病の改善や予防につながる可能性が期待される。
「スルフォラファン」とはブロッコリーや大根、ケールなどのアブラナ科の植物に含まれる辛み成分の一種。普通のブロッコリーよりもスプラウトに多く含まれている。これまでの研究で、このスルフォラファンは体内の毒を排出する解毒作用や健康に害を及ぼす活性酸素の発生を抑える抗酸化作用などをもち、がんや肝機能障害などのさまざまな疾患予防に効果がある可能性が報告されている。
今回、研究グループはスルフォラファンの肥満に対する効果に着目し、マウスを用いた実験で検討した。
研究グループは、マウスを、高脂肪食または通常食にスルフォラファンを「混ぜる」あるいは「混ぜない」4群に分けて14週間観察した。その結果、通常食を摂取した2群に比べて高脂肪食を摂取した2群では体重増加がみられたが、高脂肪食+スルフォラファンを摂取した群では高脂肪食だけを摂取した群に比べて体重増加率が15%抑えられたほか、内臓脂肪も20%減少した。スルフォラファンを摂取すると、高脂肪食の摂取で上昇したインスリン抵抗性や空腹時血糖値が改善することもわかった。
また、高脂肪食+スルフォラファンを摂取した群では、高脂肪食だけを摂取した群に比べて皮下脂肪、内臓脂肪ともに脱共役タンパク質(uncoupling protein-1、UCP-1)の発現が増え、エネルギー消費量も増加していた。研究グループはスルフォラファンの摂取でエネルギーの消費量が増えて脂肪燃焼を促進する「脂肪細胞の褐色化」が促されると説明している。
さらに、スルフォラファンを摂取すると、高脂肪食の摂取で増加したデスルフォビブリオ科と呼ばれる悪玉の腸内細菌が減少し、肥満型の腸内細菌叢を改善することもわかった。腸内の毒素が減少し、慢性的な炎症を抑えることでインスリン抵抗性を改善し、糖尿病などの生活習慣病の予防に働くという。

(2017年2月27日 HealthDay News)

Tagged ブロッコリー, 糖尿病

アトピー性皮膚炎に新薬、注射でかゆみの原因物質に作用…京大など治験で確認

4月10
2017
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アトピー性皮膚炎の治療に、新しいタイプの薬が有効であることを臨床試験(治験)で確認したと、京都大などの国際研究グループが発表した。
アトピー性皮膚炎はステロイドなどの塗り薬で皮膚の炎症を抑える治療が主流だが、今回の薬は、注射で体内のかゆみを起こすたんぱく質に働きかけ、かゆみを軽減させるという。今後、治験を重ね、2年後にも新薬として承認申請したいとしている。
論文は2日、米医学誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」電子版に掲載された。
新薬は、製薬会社「マルホ」(大阪市)が開発中の「ネモリズマブ」という注射薬。アトピー性皮膚炎は、患者のリンパ球の一種から分泌されるたんぱく質「インターロイキン31」が、神経細胞にある受け手のたんぱく質と結合することで、かゆみが生じるとされる。新薬はこの結合を防ぎ、かゆみを抑えるという。
治験は、椛島健治・京大教授(皮膚科学)らのグループが、日、独、米など5か国の7病院で行った。18歳以上の患者計264人を五つのグループに分け、異なる量の新薬を与えた。
その結果、体重1キロあたり0・5ミリ・グラムを与えたグループ(43人)では、患者の6割でかゆみが半減し、皮膚炎も改善した。かゆみが治まった患者は、熟睡できる時間が2~3週間後には40~50分増え、重い副作用もなかったという。今後、他の薬と併用した際の安全性などを調べる。
東京医科歯科大の倉石泰特任教授(薬理学)の話「臨床試験で有効性が確認された意義は大きい。アトピー性皮膚炎のすべてのタイプに有効なのか、今後の臨床試験で解明してほしい」

(2017年3月2日 読売新聞)

Tagged アトピー性皮膚炎, 原因

がん細胞の栄養源断ち「兵糧攻め」に…阪大チーム、化合物開発

4月08
2017
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がん細胞の栄養源を断ち、「兵糧攻め」にする新たな化合物を開発し、増殖を抑えることに成功したとする研究成果を、大阪大学の金井好克教授(薬理学)らのチームがまとめた。
マウスで効果を確認しており、2018年度から薬剤として患者に使用する臨床試験(治験)を阪大病院で開始し、新治療薬の開発を目指す。
がん細胞は表面のたんぱく質の「入り口」から、栄養源のアミノ酸を取り込んで増殖するとされている。
チームはこれまでに、様々ながん細胞に共通して存在する「LAT1」と呼ばれる入り口を特定。この入り口を塞ぎ、がん細胞へのアミノ酸の補給を阻む化合物を開発した。
膵臓がんや胃がんなどの細胞に試験管内で加えたところ、がん細胞の種類にかかわらず増殖を抑える効果を確認。膵臓がんのマウスを使った実験でも、化合物を飲ませたほうが、何もしなかったマウスより長く生存した。
患者への負担が少ない飲み薬として開発する方針で、金井教授は「既存の抗がん剤と併用することで、より高い効果も期待できる。治療が難しい患者に対する新たな薬になれば」と話す。

(2017年3月15日 読売新聞)

脳たんぱく質 分解酵素を特定…名古屋市大 治療薬に期待

4月06
2017
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記憶力の増強など脳の機能を高めるたんぱく質「リーリン」を分解してしまう酵素を、名古屋市立大などの共同研究チームが22日までに特定した。リーリンの減少はアルツハイマー病や統合失調症の発症に関係するとされており、治療薬の開発が期待される。
名古屋市立大の服部光治教授(分子神経科学)は「製薬会社と酵素の働きを抑える薬剤を開発中で、5年後をめどに治験をしたい」と話す。
チームによると、遺伝子改変や脳への投与でリーリンが増えたマウスは、アルツハイマー病の症状が改善することが知られている。

(2017年3月22日 毎日新聞)

Tagged たんぱく質, アルツハイマー, 酵素

虫歯菌で認知機能低下…脳内出血の原因か

3月14
2017
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認知機能の低下に特定のタイプの虫歯菌が関係している可能性が高いとの研究成果を、京都府立医大の渡辺功助教( 口腔 衛生)らのチームが9日、発表した。歯磨きなどの口腔ケアが認知症予防につながると考えられるという。英電子版科学誌サイエンティフィック・リポーツに論文が掲載された。
認知機能の低下は、脳内の微少な出血が一因であることが知られている。この出血は、虫歯菌「ミュータンス菌」の一種を保菌する人に多いとみられてきた。血小板の止血作用を低下させる遺伝子を持ち、脳の血管の壁にくっついて炎症を起こすのだという。
今回、脳に疾患のない54~89歳の男女279人の唾液を調べた。その結果、71人(25%)からこの虫歯菌を検出した。検出された人のうち、61%で脳内に微少な出血が確認された。虫歯菌のない人は14%だった。
また、全員に1分間で「か」で始まる言葉をいくつ言えるかの認知機能テストを実施。虫歯菌のない人は平均10・1個言えたが、ある人は8・9個にとどまった。「た」で始まる言葉でも同様の傾向だった。
広島大の細見直永講師(脳神経内科)の話「認知症の発症リスクが高い人を判別できる可能性がある興味深い研究結果だ」

(2017年2月10日 読売新聞)

妊娠中のうつ、大豆・魚・ヨーグルトで抑制…愛媛大調査

3月12
2017
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大豆製品や魚介類、ヨーグルトを多く食べた妊婦は、少ない妊婦に比べ、妊娠中にうつ症状になる割合が6~7割に抑えられることが、愛媛大の三宅吉博教授(疫学)らの研究でわかった。
一方、牛肉や豚肉などに含まれる飽和脂肪酸の摂取量が多い妊婦は、うつ症状になりやすい傾向がみられた。三宅教授は「妊婦のうつ症状の予防につなげたい」と話している。
2007年4月から1年間、九州・沖縄の産婦人科に協力を求め、妊婦約1700人にアンケートを実施。肉や魚、豆腐、ヨーグルトなど約150種類の食品の摂取量や精神状態などを聞いた。
食品の種類ごとに、摂取量を4グループに分類して解析。豆腐、納豆など大豆製品の摂取量が最も多かったグループは、最も少なかったグループに比べ、うつ症状を抱えている妊婦の割合が6割に抑えられていた。魚介類でも6割、ヨーグルトでは7割だった。逆に、牛肉や豚肉に多く含まれる飽和脂肪酸の摂取量で見ると、最多のグループが最少の1・7倍となっていた。
牛乳は妊婦とうつ症状との関連性はみられなかった。ただ、出産4か月後の追跡調査では、妊娠中に牛乳を多く飲んだ人はあまり飲まなかった人に比べ、産後うつの発症割合が下がる傾向がみられた。
食品が精神に与える影響を研究している国立精神・神経医療研究センター疾病研究第三部の 功刀 浩部長は「一般的にイソフラボンなどが豊富な大豆製品はうつの予防に効果があるとされ、今回の成果もうなずける」と話している。

(2017年2月14日 読売新聞)

「ゲノム医療」臨床研究へ…東大、がんや難病で

3月10
2017
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東京大学は、がんや難病の患者の遺伝情報を基に、個人に最適な治療法を選択する「ゲノム医療」の臨床研究を始めると発表した。学内に新設した患者の遺伝子を解析するシークエンス室と同大病院などが連携し、ゲノム医療の基盤作りを進める。
がんは3月から肉腫と肺がんで解析を始め、順次、他のがんにも広げる。1年に数百人の患者についてがん細胞と正常細胞を解析。同大が構築予定のがん治療に関するデータベースを使い、効果的な治療薬を探す。その結果に基づき、医師やゲノム専門家らが話し合い、患者に治療方針を説明する。難病は、1年に600人の患者の遺伝子の遺伝情報を解析する。これまで確定できなかった患者の診断を確定できる可能性が高くなる。
がんと難病に関する解析結果は、日本医療研究開発機構が作る遺伝情報データベースに蓄積し、他の研究機関でも使えるようにすることを目指す。
(2017年2月15日 読売新聞)

腸内細菌が食事と大腸がんの関連に関与か

3月08
2017
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食物繊維の豊富な食事が特定タイプの大腸がんリスクを低下させる機序として、腸内細菌が関与しているらしいとの研究結果が、「JAMA Oncology」オンライン版に1月26日掲載された。米ダナ・ファーバーがん研究所(ボストン)のShuji Ogino氏らの研究。
大腸に存在する腸内細菌の1種であるフゾバクテリウム属(Fusobacterium nucleatum)は、大腸がんに関連すると考えられている。今回の研究では、13万7,000人超の食生活を数十年にわたり追跡。そのうち1,000人超が大腸がんを発症し、その検体を調べた。
その結果、全粒穀物や食物線維の豊富な食事をしていた人では、F. nucleatumが検出される大腸がんのリスクは低かったが、この菌が検出されない大腸がんのリスクは低下していなかった。
Ogino氏は、「今回の研究では1種類の細菌しか扱わなかったが、腸内細菌は食生活と共同して特定の大腸がんのリスクを上下するという広範な現象を示唆している。この知見は、食事が消化管内の細菌に影響し、特定の大腸がんの発症リスクに影響しうるという説のエビデンスを増強する」と話す。
共著者の1人は、「長期的な食生活と腫瘍組織内の細菌の関連性を示すデータは、ヒトでは今回が初。これは過去の動物研究を裏づけるものであり、さらなる研究の必要性が高まった」と述べている。

(2017年2月17日 HealthDayNews)

アトピー性皮膚炎、かゆみの仕組みを解明…抑制薬開発に期待

2月11
2017
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九州大生体防御医学研究所の福井 宣規 主幹教授(免疫遺伝学)の研究グループは、アトピー性皮膚炎のかゆみの原因となる物質を増やすたんぱく質を発見したと発表した。
このたんぱく質の働きを阻害することで、かゆみの発症を抑える薬の開発が期待できるとしている。英科学誌「ネイチャー・コミュニケーションズ」(電子版)に9日掲載された。
アトピー性皮膚炎の患者では、リンパ球の一種から分泌されるインターロイキン31(IL31)という物質が血中に異常に増えていることが分かっている。かゆみを起こす原因として注目されているが、IL31がつくられる詳しい仕組みは解明されていなかった。
研究グループは、遺伝子操作でIL31の過剰分泌による皮膚炎を起こさせたマウスと、健康なマウスを比較して調べた。すると、遺伝子操作したマウスでは、「 EPAS1 」というたんぱく質が増えることでIL31の分泌を促進していることが分かった。アトピー性皮膚炎患者の血液を用いた実験でも、同様の結果が起きることが確認された。

(2017年1月10日 読売新聞)

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