人のｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）から、がんを発見する能力を高めた免疫細胞「キラーＴ細胞」を作ることに成功したと、京都大ｉＰＳ細胞研究所などのチームが発表した。マウスの実験で、がんを効果的に抑えることも確認した。新たながん免疫療法につながる可能性があるという。
キラーＴ細胞は、がん細胞にある特定の分子を目印に、がんを見つけて攻撃する。
今回、遺伝子を効率良く改変する「ゲノム編集」の技術を活用し、まずｉＰＳ細胞から余分な分子を作る遺伝子を除去。その後、キラーＴ細胞に変化させて試験管内で調べた結果、がんを発見する能力が最大で約１０倍高まっていた。マウスに投与したところ、がんの進行を抑える効果が確認できたという。
（2018年11月16日 読売新聞）
京都大の研究チームは、遺伝子の変異でがんになりやすい「遺伝性乳がん卵巣がん症候群」の発症メカニズムを解明したと発表した。女性ホルモン「エストロゲン」が細胞の異常増殖に加え、ＤＮＡの切断を促し、相乗作用でがんの発症が高まることを突き止めた。乳がんの５～１０％、卵巣がんの１０％は遺伝性で、「ＢＲＣＡ１」と呼ばれる遺伝子などの欠損で発症する例が多いとされる。
研究では、ＢＲＣＡ１が機能しないようにしたマウスで実験。エストロゲンを投与したところ、乳腺組織でＤＮＡの切断が約１０倍多く起きた。
研究チームの笹沼博之・京大大学院准教授は「現在は遺伝子の変異がある女性について発がん頻度を判断できない。研究が進み、例えば発症が５０歳以降と予測できれば、出産後に乳房や卵巣の予防的切除を受けることなども可能になる」としている。
（2018年10月23日 毎日新聞）
国立がん研究センター（東京都中央区）などの研究チームは１７日、血液１滴を使った検査法で卵巣がんを９８・８％の高率で判別することに成功したと、国際科学誌「ネイチャー・コミュニケーションズ」に発表した。卵巣がんは自覚症状が出にくいため、早期発見や治療向上につながる成果として期待される。
チームは、細胞から血液中に分泌される微小物質「マイクロＲＮＡ」の変動パターンが、がんの有無の判別に使えることを突き止め、１３種類のがんで正解率９５％以上という検査法を開発している。
（2018年10月18日 読売新聞）
東京医科歯科大の岡沢均教授（神経病理学）らのチームは、３大認知症の一つである「アルツハイマー病」の遺伝子治療法の開発に乗り出す。マウスの実験では低下した記憶力が回復したとし、論文が英科学誌に掲載された。
アルツハイマー病では、異常なたんぱく質「アミロイド β 」が脳内に蓄積し、神経細胞が死滅する。患者は年々増えており、２０２５年には高齢者の５人に１人がかかるとされるが、根本的な治療法はまだない。
研究チームは、マウスの脳などを調べ、アミロイドβがたまり始める前に、神経細胞のつなぎめ（シナプス）を作るのを促すたんぱく質が減ることを突き止めた。このたんぱく質を作る遺伝子をアルツハイマー病のマウスに投与したところ、シナプスが正常に作られ、記憶力も回復したという。岡沢教授は「１回の治療で効果が長期間持続することが期待できる」としている。
（2018年10月9日 読売新聞）
全身の関節に炎症が起きる「関節リウマチ」で、炎症悪化の鍵となる遺伝子を特定したと、京都大のチームが発表した。既存薬が効かない患者への治療法開発につながることが期待される。
関節リウマチは、免疫が過剰に働いて手や指などの関節が腫れ、関節や骨が変形する原因不明の病気。国内に７０万～１００万人の患者がいるとされ、免疫を抑える抗リウマチ薬などが治療に使われているが、患者の２～３割は薬が効きにくいという。
チームは、炎症を促すたんぱく質を分泌する免疫細胞の一つ「ヘルパーＴ細胞」で、特定の遺伝子が強く働いていることを解明。炎症を起こしている患者の関節でもこの遺伝子が働いており、チームの吉富啓之・京大准教授は「この遺伝子が働くことが炎症の源流といえ、新しいタイプの治療薬が開発できる可能性がある」としている。
（2018年9月22日 読売新聞）
サンマやサバといった青魚に多い油成分「オメガ３系脂肪酸」に、一部の精神疾患や心筋 梗塞 などの患者の不安を和らげる効果があるとする研究成果を、国立がん研究センターのチームが発表した。サンマ１．５匹に含まれる量（２グラム）を毎日、３か月程度取れば効果が認められるという。
オメガ３系脂肪酸には、血中の中性脂肪を低下させるＤＨＡ（ドコサヘキサエン酸）やＥＰＡ（エイコサペンタエン酸）などがあり、常温でも固まりにくいという特徴がある。
チームは、これらの成分を含む栄養補助食品（サプリメント）が不安を和らげる効果について、今年３月までに論文として発表された臨床試験１９件の結果を分析した。
臨床試験の規模は、米国や日本など１１か国で計２２４０人。臨床試験には、薬物依存や心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）、急性心筋梗塞などの患者と、健康な人が参加した。その結果、サプリメントを飲んだ人たちは「気持ちが落ち着かない」「どきどきして心細い」といった不安が和らいでいた。不安の軽減効果は、健康な人より、病気を抱える患者の方が大きかった。オメガ３系脂肪酸の有効な摂取量の目安は２グラムだった。
（2018年9月18日 読売新聞）
糖尿病とは診断されないが、肥満やわずかな糖代謝異常のある「糖尿病予備軍」の人も糖尿病性腎症を発症する恐れがあると、大阪市立大の津田昌宏講師（腎臓内科学）らが１４日、米糖尿病学会誌に発表した。糖尿病性腎症は進行すると治癒しにくい。早期発見と治療が重要で、津田講師は「糖尿病になる前から腎症をチェックできる制度が必要だ」と指摘している。
さらに津田講師は「肥満の人は糖尿病になる前段階でも腎症を発症しやすいことが分かった。早期発見のため、アルブミン検査の保険適用対象を拡大すべきだ」と話している。
（2018年9月14日 毎日新聞）
摂取する食品の種類が多いほど、日常生活を支障なく過ごせる「健康寿命」が延びる。そんな研究結果を、名古屋学芸大健康・栄養研究所長の下方浩史教授（老年医学）らの研究グループが１７日、発表した。２０１０年度、日本は食品の種類の多さは世界２位で、健康寿命は最も長かった。
研究グループは、国連の食物供給量のデータなどから、人口１００万人以上の世界１３７カ国の食品の多様性をスコア化して計算。健康寿命は、健康でない生存年数などから推定した健康度調整平均寿命を用いて、１９９５年～２０１０年の状況を解析した。
その結果、１０年度の食品の多様性スコアは１位ニュージーランド、２位日本、３位スペインだった。健康寿命は１位日本７３・６歳、２位スペイン７１・９歳、３位スイス、イタリア７１・７歳で、食品の多様性が高いほど、健康寿命が長い傾向にあった。また、平均寿命と健康寿命の差である「不健康な期間」の割合も小さい傾向にあり、日本は世界で３番目に短かった。
下方教授は「食材の種類が少ないと摂取栄養素に偏りが生じやすい。多彩な食材を摂取することが栄養素の充足につながり、疾患を予防しているのではないか」と話した。
（2018年8月17日 朝日新聞）
別の臓器へのがん転移が見つかった大腸がん患者に対し、どの抗がん剤が有効かを精度よく予測する手法を開発したと、京都大の研究チームが発表した。実用化されれば、患者ごとに最適な種類の抗がん剤を選ぶことができ、効率的な治療が可能になるという。
肝臓や肺などへの転移が見つかった大腸がん患者には、手術のほか、抗がん剤治療も行う。ただ、抗がん剤の効き方は個人差が大きく、どの種類が効くかは実際に投与し、しばらく経過観察しないとわからない。このため、症状が進行してしまうケースもあった。
チームは患者のがん組織から、がんの増殖や転移に関わる「がん幹細胞」と呼ばれる細胞を取り出し、体外で大量に増やす技術を開発。増えたがん幹細胞を複数のマウスに移植してがん化させ、それぞれ別の抗がん剤を投与して、効果を比較する試験を考案した。
京大病院で治療を受けた患者７人から切除したがん組織を使い、この手法の精度を確かめたところ、７人それぞれに効き目のあった抗がん剤が、マウスでも全て有効と判定できたという。
チームの 武藤 誠・京大特命教授（実験腫瘍学）は「この手法なら、無駄な抗がん剤治療を防ぐことができ、医療費の抑制にもつながる」と話す。論文は米医学誌電子版に掲載された。
佐谷秀行・慶応大教授（腫瘍生物学）の話「新たながん治療薬の開発にも応用できる成果だ。今後は、より多くの患者で試験の精度を確かめる必要がある」
（2018年8月14日 読売新聞）
厚生労働省は２日、平成２５～３４年度の１０年間にわたる国民の健康づくり計画「健康日本２１」で定めた、肥満度や生活習慣に関する数値目標の達成状況を公表した。全５３項目のうち介護を受けたり、寝たきりになったりせずに日常生活を送れる「健康寿命」など約６割で改善がみられたが、メタボリック症候群の人数など横ばいの項目もあった。近く中間報告書をまとめ、残りの期間での目標達成を目指す。
メタボリック症候群の該当者と予備軍は、計画策定時の約１４００万人から約１４１２万人とやや増加。体格指数（ＢＭＩ）が２５以上の「肥満」の人の割合も、２０～６０代男性では３１・２％から３２・４％と微増していた。
肥満傾向の子どもは、小学５年生を見ると、男子４・６０％、女子３・３９％から、男子４・５５％、女子３・７５％とあまり変わっていなかった。
成人の喫煙率は１９・５０％から、１８・３０％と微減にとどまった。
（2018年8月3日 産経新聞）
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